皆さんこんにちは。
エンタです。
先日こんなポストが話題に上がりました。
土建業経営です。もう十年もすればすべての職種に人材がいません。石工、鉄筋、鳶、舗装、重機土工、左官、塗装、型枠大工、土工、現場技術者、全部です。
— 釜坂 信幸 (@kouchihimeji) February 12, 2026
えええええええ
て思って、イロイロ調べて見ました。
建設業の業種別・減少見通しまとめ
全体像（2030〜2040年見通し）
国土交通省の試算では、このまま新規入職者の増加が進まなければ、2030年には就業者数が400万人を割り込む可能性があるそうです。
現在は479万人（2024年）で、ピーク時1997年の685万人から300万人以上の減少。
職種別の就業者数と2035年推計（減少が深刻な順）
2020年国勢調査と建設経済研究所のデータをもとにした推計（2024年→2035年）
| 職種 | 2024年（推計） | 2035年（推計） | 減少率 |
|---|---|---|---|
| 左官 | 約4.9万人 | 約3.0万人 | ▲40% |
| 大工 | 約25.3万人 | 約15.4万人 | ▲40% |
| 鉄筋工 | 約2.6万人 | 約1.7万人 | ▲33% |
| 型枠大工 | 約3.7万人 | 約2.8万人 | ▲26% |
| 配管従事者（管工事） | 約20.5万人 | 約15.8万人 | ▲23% |
| とび職 | 約11.2万人 | 約10.8万人 | ▲4% |
| 技能者全体 | 約231.8万人 | 約193.2万人 | ▲17% |
特にヤバいのはどこ？
🔴 絶滅危惧レベル：左官・大工
1985年に約22万人いた左官は2020年には約6万人に。大工は約80万人が約30万人に。
左官は大工の約1/5の就業者数しかなく、65歳以上の職人が引退したら土の仕事ができる職人はほとんどいなくなるのでは、という懸念があります。
法枠コテ無しは当たり前でOKに！
🟠 深刻レベル：鉄筋工・型枠大工
高齢化が進行中。
若手の成り手が少なく、2035年には3分の2〜4分の3に縮小。
（ここは技術の割に給料が少なすぎ問題です！ゼネコンが悪いと個人的には思っています。）
🟡 要注意レベル：
管工事（配管）
人数自体は多いが、2035年には4人に1人いなくなる計算。
🟢 比較的マシ：
とび職（ほぼ足場工）
とび職は比較的安定した就業者数を維持しています。若年入職がほかの職種より維持されている傾向。
なぜ「左官・大工」が最もヤバいか
- 住宅着工戸数の減少で需要が減ったため、業界内での給与・地位が低下
- 修行期間が長く、独立・稼ぎが見えにくい
- プレハブ化・工業化住宅の普及で職そのものが縮小
- 平均年齢：左官が53.6歳、大工が50.4歳（2010年時点でこの数字）
法面屋はどうか？
法面屋は「とび・土工」に入る
建設許可業の分類上、法面工事はとび・土工・コンクリート工事業に含まれます。
統計では「法面屋」単独のデータは存在しないので、隣接するとび職・土木従事者のデータで考えてみます。
とび職・土木従事者の数字（2024→2035年推計）
| 職種 | 2024年（推計） | 2035年（推計） | 減少率 |
|---|---|---|---|
| とび職 | 約11.2万人 | 約10.8万人 | ▲4% |
| 土木従事者 | 数十万人規模 | 減少するが緩やか | 比較的マシ |
他の職種（大工▲40%、左官▲40%、鉄筋▲33%）と比べると、とび職の減少率は圧倒的に緩やかです。
ただし、実際はこの7割くらいは足場工の様に思っています・・・ｗ
なぜ法面屋・とび系は「マシ」なのか
①需要が減らない・むしろ増える可能性
地球温暖化や気候変動により、近年では自然災害が急増しています。
法面工事は斜面の崩壊を防ぐために不可欠な工事の一つであり、これからも継続的にその需要（災害対策）は高まると予測されています。（各種ネット調べ）
つまり「仕事が減って職人も減る」大工・左官と違い、法面は仕事が増えるのに人が足りない方向。構造が真逆。
②専門性が高く代替されにくい
現在、建設業界において、法面工事を手掛ける経験者は非常に重宝されています。
専門性が高く、即戦力として現場に投入できる技能を持っているからです。（前向きに言うと）
③住宅需要に左右されない
法面はインフラ・防災・道路維持管理が主戦場なので、公共予算と連動しており比較的安定。
ただし、国家予算に振り回されるｗ
ただし、手放しで安心はできない点が・・・
- とび職全体の数字の中に法面専門屋は少数。業者数自体が元々少ない
- 高齢化は法面屋も同じで、職人の平均年齢は上昇中
- 後継者がいない零細業者の廃業が進んでいる（業者数ベースで減少傾向）
- 建設業では特に大工や左官などの技能職を中心に担い手の確保が課題となっており、職人不足による供給制約は今後さらに進み、2030年時点では約9兆円規模の建設投資が押し下げられると予測されています。法面工事も無縁ではすまない。。。
「法面屋は需要は伸び続けるのに担い手は減っていく。
左官・大工のような”仕事ごと消えていく”衰退ではなく、仕事はあるのに人がいない、やれる会社がどんどん減っていくという状況になる。
だから今のうちに独立・体制を固めた人間が長期的に生き残れる業種なのか？
と言っても産業自体を無くす訳も無く、大工も・左官も違う形で復活してくる未来を私は考えています。
例えば先日の積水ハウスの様な職人を自社で抱え込むような形とか！？
法面屋の今後はどうなる？買うのか？買われるのか？吸収されるのか？
職人が減ると言われるとホント気が気じゃない時代です。
今後の事も踏まえてしっかり考えて行動していく必要がありそうです！
皆さんはどの様に感じますか？
それではまた。
